築古戸建で絶対に買ってはいけない!危険な物件の特徴5選

築古戸建は安く手に入る分、落とし穴も多くあります。価格だけで判断して購入してしまうと、リフォーム費用が膨らんだり、将来的に売却できなくなったりと、大きな損失につながることも。ここでは、初心者でも見分けやすい「絶対に避けるべき危険な物件の特徴」を5つに絞って解説します。

① 再建築不可物件

結論:再建築不可の物件は、将来の出口戦略が限定されるため、初心者にはおすすめできません。

理由:万が一、建物が倒壊した場合、同じ場所に建て直すことができず、土地の価値が著しく下がってしまいます。

具体例:接道要件を満たしておらず、建て直しができない物件を購入した人が、修繕もできず困り果てたケースも。

まとめ:不動産会社に「再建築可否」を必ず確認。不安な場合は役所に相談しましょう。

② 接道が極端に狭い物件

結論:前面道路が極端に狭い物件は、生活・リフォーム・売却すべてに支障が出る恐れがあります。

理由:法的な接道義務に加え、車両の出入り、資材搬入、ゴミ収集にも不便が生じやすいからです。

具体例:幅1.5mの私道物件では車の出入りができず、リフォーム業者からも施工を断られた事例があります。

まとめ:接道は最低でも2m以上が理想。図面と現地の両方で必ず確認してください。

③ 雨漏り・シロアリ被害がある物件

結論:雨漏りやシロアリ被害のある物件は、想像以上に修繕費がかかる可能性が高くなります。

理由:表面だけの修復では済まず、構造部分の補強や土台交換が必要になるケースもあります。

具体例:雨漏りを放置していた築40年の物件では、天井・壁・柱まで交換となり、追加費用100万円以上かかったケースも。

まとめ:内見時は天井や床下、押し入れなど見落としがちな箇所を重点的にチェックしましょう。

④ 近隣トラブルがあるエリア

結論:近隣に問題のある住人がいる地域では、入居者が定着しづらく、トラブルのリスクが常に付きまといます。

理由:騒音・ゴミ問題・違法駐車などがあると、住環境が悪化し、賃貸としての魅力も著しく下がります。

具体例:隣人の騒音や迷惑行為で何度も入居者が退去し、結局空室が続いて売却された築古戸建の例もあります。

まとめ:購入前には、平日・休日・昼夜で周囲を歩き、地域の雰囲気をしっかり確認しましょう。

⑤ ハザードマップ上で高リスクな立地

結論:災害リスクの高いエリアは、保険料や資産価値、入居率にも悪影響を及ぼします。

理由:特に水害や土砂災害のリスクがある場所では、保険加入に制限がかかったり、融資条件が厳しくなることも。

具体例:川沿いの物件で、過去に床上浸水の履歴があり、家賃を下げても入居者がなかなか決まらなかった例も。

まとめ:購入前には必ず自治体のハザードマップをチェックし、安心して運用できる立地かを判断しましょう。

✅ まとめ文

築古戸建は価格が魅力的ですが、安さだけで判断すると「買ってはいけない物件」に当たるリスクがあります。特に、再建築不可や極端な狭小地、シロアリや雨漏りのダメージ物件、トラブルの多い近隣環境、そしてハザードマップで危険区域とされる立地などは、初心者が最も避けるべきポイントです。

「安物買いの銭失い」にならないためには、物件の状態だけでなく、法的・環境的リスクまでしっかり調査することが大切です。今回紹介した5つの特徴を基準に、冷静に物件を選べば、安心して長期運用できる築古戸建投資が実現できます。

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